熱中症対策の費用

熱中症対策はいろいろな方法がありますが、建設業のような屋外作業がメインとなる職場では確実な熱中症対策が求められます。
建設業では作業環境を整備しておかなければ、熱中症により救急搬送されることで作業が滞ってしまう可能性もあります。
結果的には納期を守れないなどの無視できない状況を招くことになるでしょう。

 

作業員の命を守ることが、結果的に会社の業績を上げて行くことにつながると経営者は考えておかなければなりません。
そのような視点で熱中症対策のための費用を考えなければなりません。
つまり、ある程度費用がかかったとしても、それは作業を進める上での必要経費であり、社員の福利厚生費ではないと認識することです。

 

毎年、全国で熱中症によって倒れる人が出ています。
屋外作業では熱中症対策を取らなければ、そのリスクは非常に高いと考えなければなりません。
ただ、これまで多くの企業では現場任せになっていた部分が少なくありません。

 

現場責任者の判断で、どこまでの熱中症対策をすべきかを決めていたのです。
近年、労働者に対する健康管理の重要性が認識されてきており、劣悪な環境での作業を避けて安全な環境を整えることが企業として責務となっています。
遮熱カーテンをしたり、通気性の良い作業服を支給したりすることで、少しでも体調をよくしようとする企業が増えてきました。
また、大企業の下請けとして働く現場の労働者が熱中症などで倒れた場合、トップの大企業にその責任があると認識されるようになっています。
安全を確保した上で、品質の高い作業を行うことが企業に求められています。
そのための熱中症対策です。

 

もちろん、安全が最優先ですから、長袖の作業服やヘルメット着用、安全靴の使用など、必ず実施しなければならない条件もあります。
それらを遵守しながら、どのようにすれば体調管理を確実に行うことができるかを考えなければなりません。
通気性のあるヘルメット、速乾性の作業服の貸与、休憩所、シャワー室など作業員の負担を減らすための工夫が行われています。
費用はかかったとしても、工事全体から見れば大きな影響はありません。
また、無視できない金額になった場合でも、それは経費と認識することが発注側、受注側の両方にあれば、確実な対策を取ることができるでしょう。